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一般和書
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書誌情報サマリ

書名

電子工業年鑑　2008

出版者 電波新聞社
出版年月 2008.4
請求記号 549/00004/０８

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No. 所蔵館 資料番号 資料種別 配架場所 別置 帯出 状態
1 鶴舞0210688305一般和書２階書庫　禁帯出在庫 

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書誌詳細

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請求記号 549/00004/０８
書名 電子工業年鑑　2008
出版者 電波新聞社
出版年月 2008.4
ページ数 507p
大きさ 27cm
ISBN 978-4-88554-958-8
分類 54909
一般件名 電子工業
書誌種別 一般和書
内容紹介 わが国の電子工業の実績、現状分析、中期の展望などを試みながら、業界全体の動向や新技術の動向などを、『電波新聞』記者の取材やそれぞれの業界団体の発表・分析などに基づいて解説。別冊「電子工業関連会社一覧」付き。
タイトルコード 1000810001108

要旨 多様で激動するアジアに焦点を当てながら、歴史・現実を直視しつつ、基本的な理論を学び、政策を考える、真に新しく魅力的なテキスト。完全共著によりダイナミックに解説し、国際経済学の面白さを追求する。開発経済学、アジア経済論などを学ぶためにも最適。
目次 序章　国際経済学の守備範囲
第１章　構造調整とアジア経済
第２章　リージョナリズムの進展
第３章　国際分業による構造変化
第４章　経済成長と貿易の関係
第５章　国際資本移動と直接投資の役割
第６章　通商政策の効果
第７章　オープン・マクロ経済学の基礎
第８章　ＷＴＯの経済学と世界貿易の新潮流
著者情報 小浜 裕久
　１９４９年川崎市に生まれる。１９７２年慶応義塾大学経済学部卒業。１９７４年同大学院経済学研究科修士課程修了。１９７４〜８７年国際開発センター研究員、主任研究員。現在静岡県立大学国際関係学部教授（開発経済学・国際経済学）。主要著作にＬｅｃｔｕｒｅｓ　ｏｎ　Ｄｅｖｅｌｏｐｉｎｇ　Ｅｃｏｎｏｍｉｅｓ：Ｊａｐａｎ’ｓ　Ｅｘｐｅｒｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　ｉｔｓ　Ｒｅｌｅｖａｎｃｅ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｔｏｋｙｏ　Ｐｒｅｓｓ，１９８９（共著）。『経済発展論』（共著）東洋経済新報社１９９３年。『実証―国際経済入門』（共著）日本評論社、１９９５年。『ＯＤＡの経済学（第２版）』日本評論社、１９９８年(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
深作 喜一郎
　１９５２年東京都日本橋に生まれる。１９７５年慶応義塾大学経済学部卒業。１９７７年同大学院経済学研究科修士課程修了。１９８３年英子サセックス大学大学院経済学博士課程修了（博士号取得）。１９８３〜９０年ＧＡＴＴ（現ＷＴＯ）事務局スタッフ・エコノミスト。１９９０年１１月より経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）事務局に移籍。現在ＯＥＣＤ開発センター研究課長（国際経済学・開発経済学）。主要著作にＣｈｉｎａ’ｓ　Ｌｏｎｇ　Ｍａｒｃｈ　ｔｏ　ａｎ　Ｏｐｅｎ　Ｅｃｏｎｏｍｙ，　Ｐａｒｉｓ：ＯＥＣＤ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｃｅｎｔｅｒ，１９９４（共著）。Ａｓｉａ　＆　Ｅｕｒｏｐｅ：Ｂｅｙｏｎｄ　Ｃｏｍｐｅｔｉｎｇ　Ｒｅｇｉｏｎａｌｉｓｍ，　Ｂｒｉｇｈｔｏｎ：Ｓｕｓｓｅｘ　Ａｃａｄｅｍｉｃ　Ｐｒｅｓｓ，１９９８（共編著）。ＯＥＣＤ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｃｅｎｔｅｒ，１９９９（共編著）。Ｐｒｉｖａｔｉｓａｔｉｏｎ　ｉｎ　Ｂｒａｚｉｌ：ｔｈｅ　Ｃａｓｅ　ｏｆ　Ｐｕｂｌｉｃ　Ｕｔｉｌｉｔｉｅｓ，　Ｒｉｏ　ｄｅ　Ｊａｎｅｉｒｏ：Ｂｒａｚｉｌｉａｎ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｂａｎｋ，１９９９（共編著）(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
藤田 夏樹
　１９５０年東京に生まれる。１９７４年東京大学農学部卒業。１９７４〜８５年アジア経済研究所研究員。１９８５〜８６年イースト・ウェストセンター研究員。１９８２年ペンシルベニア大学大学院地域研究科博士課程修了（博士号取得）。現在東京大学大学院農学生命科学研究科教授（農業・資源経済学専攻）。主要著作に『農業経済学』（共著）東京大学出版会、１９９３年。「インドの貿易・外資自由化政策と生産性」浦田秀次郎編『貿易自由化と経済発展』研究双書第４４８号、アジア経済研究所、１９９５年。“Ｃｏｍｐａｒｉｎｇ　Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｉｎｔｅｒｄｅｐｅｎｄｅｎｃｅ　ａｎｄ　ｔｈｅ　Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ　ｏｆ　Ｉｎｄｕｓｔｒｙ　ｉｎ　ｔｈｅ　ＡＳＥＡＮ−４：Ａｎ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｉｎｐｕｔ−Ｏｕｔｐｕｔ　Ａｐｐｏｒａｃｈ，”Ａｓｉａｎ　Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｊｏｕｒｎａｌ，ｖｏｌ．９，ｎｏ．３，ｐｐ．２９３−３１０，１９９５（共著）。“Ｅｍｐｌｏｙｍｅｎｔ　Ｃｒｅａｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｅｄ　Ｅｘｐｏｒｔｓ　ｉｎ　Ｉｎｄｏｎｅｓｉａ，１９８０−１９９０，”Ｂｕｌｌｅｔｉｎ　ｏｆ　Ｉｎｄｏｎｅｓｉａｎ　Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｓｔｕｄｉｅｓ，ｖｏｌ．３３，ｎｏ．１，Ａｐｒｉｌ，ｐｐ．１０３−１１５，１９９７（共著）(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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