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書誌情報サマリ

書名

破壊と創造の人事　これから10年、人事戦略はこう変わる

著者名 楠田祐／[著] 大島由起子／[著]
出版者 ディスカヴァー・トゥエンティワン
出版年月 2011.6
請求記号 3364/01834/

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No. 所蔵館 資料番号 資料種別 配架場所 別置 帯出 状態
1 鶴舞3232000236一般和書２階書庫　在庫 

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書誌詳細

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請求記号 3364/01834/
書名 破壊と創造の人事　これから10年、人事戦略はこう変わる
著者名 楠田祐／[著] 　 大島由起子／[著]
出版者 ディスカヴァー・トゥエンティワン
出版年月 2011.6
ページ数 318p
大きさ 20cm
ISBN 978-4-88759-855-3
一般注記 欧文タイトル:Human Resource Management for Destructive Creation
分類 3364
一般件名 人事管理
書誌種別 一般和書
内容紹介 今後人事部門に求められるのは、会社の戦略を達成するためのビジネスのパートナーとしての役割。これまでの人事業務から脱却するためのヒントを示す。各分野第一人者や注目企業の人事担当者のインタビューも掲載。
タイトルコード 1001110026539

要旨 これからの企業成長の鍵を握るのは人事部だ。グローバル、コーチング、ビジネススクール…各専門家に聞く「これからの人事部に期待すること」ソフトバンク、楽天、東芝、ＩＮＡＸ、ヤマト運輸、ロフト、注目企業の人事担当者へのインタビュー収録。
目次 第１章　バブル崩壊からリーマンショック直前まで人事部門を巡る環境はどう変化してきたのか？（１９９８年という転換期
２００８年という転換期　ほか）
第２章　「戦略人事」で成果を上げていくためのキーワード（企業の人事部が置かれている状況
教育・人材開発―会社の戦略実現のために、どのような人材を育てるか　ほか）
第３章　専門家に聞く　これからの人事部に考えてほしいこと（インタビュー１“グローバル”　スピート感をもって「グローバルビジネスリーダー」を育てることがグローバル化成功の鍵（大滝令嗣氏（早稲田大学大学院商学研究科（早稲田大学ビジネススクール）客員教授））
インタビュー２“経済”　人事を考えるなら、「経済」「経営」「人事」の三層構造で考えてほしい（山田久氏（日本総合研究所調査部マクロ経済研究センター所長主任研究員））　ほか）
第４章　戦略人事になるために（戦略人事になるために
戦略人事に求められる人物像）
第５章　現場の人事に聞く今考えなくてはならないトピックス（対談１　日本企業の女性活躍推進から多様化推進まで先進事例を学ぶ（株式会社東芝多様性推進部部長　岩切貴乃氏　株式会社ＩＮＡＸ人事・総務部ＥＰＯＣＨダイバーシティ推進室室長　桑原靖子氏）
対談２　急成長する企業が直面する課題に対して、人事部はどう応えるのか（ソフトバンクモバイル株式会社／ソフトバンクＢＢ株式会社／ソフトバンクテレコム株式会社執行役員人事総務統括人事本部本部長　甲田修三氏　楽天株式会社人事部部長　北村幸彦氏）　ほか）
著者情報 楠田 祐
　戦略的人材マネジメント研究所代表。中央大学大学院戦略経営研究科客員教授。１９５３年生まれ。明治学院大学経済学部卒業。ＣＢＳ・ソニー（現ソニー・ミュージックエンタテインメント）、ベスト電器、ＮＥＣを経て、９８年サイバックスを創業、社長に就任。０７年１２月より会長。０８年には戦略的人材マネジメント研究所を立ち上げ、代表として、大企業の人事部門で働く人たちのさらなる成長を目指して、産学のコアな人たちと共に企業への人事アドバイスを行っている。０９年には流通小売り人事研究会、新興企業人事研究会などを立ち上げ、日本の人事の明日を考える役割を担うとともに、これまでの経験を活かし、「経営者としての立場」「人事・人材開発部門の立場」「現場で働く人の立場」「プロバイダとしての立場」から提案を続けている。組織学会会員、経営行動科学学会会員、日本労務学会会員、日本キャリアデザイン学会会員、関西国際産業関係研究所会員、日本人材マネジメント協会（ＪＳＨＲＭ）幹事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
大島 由起子
　インフォテクノスコンサルティング（ＩＴＣ）株式会社セールス・マーケティング本部長。１９６５年生まれ。早稲田大学大学院修了・モナッシュ大学（豪）大学院修了。大学卒業後、株式会社リクルートに入社。人事部採用担当、経営企画室、「就職ジャーナル」編集部を経て、フリーランスの編集者及びライターとして独立。その後渡豪、モナッシュ大学大学院修了後、Ｈｅｗｌｅｔｔ‐Ｐａｃｋａｒｄ　Ａｕｓｔｒａｌｉａ　ＬｔｄのＡｓｉａ　Ｐａｃｉｆｉｃ　Ｃｏｎｔｒａｃｔ　Ｃｅｎｔｒｅにて、アジア地域の契約業務に携わる。ＨＰとコンパックの合併時に、日本における契約システム統合のリーダーを務めた。２００４年よりＩＴＣに参加。人材マネジメント支援システムの企画・導入に関わり、人事でのＩＴ活用の推進サポートを行う(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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