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書誌情報サマリ

書名

DX時代のスポーツビジネス・ロー入門

著者名 稲垣弘則／編著 平尾覚／監修 佐藤弥生／監修
出版者 中央経済社
出版年月 2021.12
請求記号 780/00908/

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No. 所蔵館 資料番号 資料種別 配架場所 別置 帯出 状態
1 鶴舞0237983978一般和書２階開架文学・芸術在庫 

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書誌詳細

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請求記号 780/00908/
書名 DX時代のスポーツビジネス・ロー入門
著者名 稲垣弘則／編著 　 平尾覚／監修 　 佐藤弥生／監修
出版者 中央経済社
出版年月 2021.12
ページ数 4,10,366p
大きさ 21cm
ISBN 978-4-502-40691-1
分類 780
一般件名 スポーツ産業 　 スポーツ-法令
書誌種別 一般和書
内容紹介 日本と欧米のスポーツビジネスの違いや近年の動向、スポーツにおけるデータの活用を概説。また、ファンエンゲージメント関連のビジネスや、DXの活用による収入源の拡大についても考察する。有識者へのインタビューも収録。
タイトルコード 1002110081483

要旨 日本のスポーツ産業が発展するための鍵が、ＤＸと法律にあることは確実である。本書では、日本と欧米のスポーツビジネスの違いと近年の動向に触れた上で、スポーツにおけるデータの活用について概説している。また、ＤＸ時代に登場したファンエンゲージメント関連の最先端のビジネスや、放映権やスポンサーシップといったスポーツの従来の収入源をＤＸの活用によりいかに拡大することができるかを考察し、二次流通からの収益など、あまり着目されてこなかったテーマについても掘り下げている。なお、本書では総勢１９名のスポーツビジネスの有識者や現場の方々への、インタビューや対談を行い、その赤裸々な声を掲載している。これらはどれも貴重で読み応えがあり、本書のハイライトとなっている。
目次 序章　スポーツの収益源
第１章　データの利用と取引
第２章　テクノロジーを活用した新しいファンエンゲージメント
第３章　テクノロジーと放映権
第４章　テクノロジーとスポンサーシップ
第５章　二次流通からの収益化
第６章　スポーツビジネスの未来
著者情報 平尾 覚
　西村あさひ法律事務所パートナー弁護士。１９９６年東京大学法学部卒業、１９９８年検事任官。２００１年イリノイ大学ロースクール卒業（ＬＬ．Ｍ．）、法務省刑事局、福岡地検久留米支部長、東京地検特捜部等を経て、２０１１年３月退官。同年弁護士登録。公正取引委員会、証券取引等監視委員会をはじめとする国内当局対応、行政機関との紛争対応、企業不祥事対応、訴訟対応のほか、国際カルテルやＦＣＰＡ事案等への対応その他海外当局による捜査／調査対応等を手掛ける。２０１４年より独立行政法人日本スポーツ振興センター「スポーツ指導における暴力行為等に関する第三者相談・調査委員会」特別委員を務め、スポーツビジネスに関連する企業へのアドバイスも多数手掛けている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
佐藤 弥生
　スポーツビジネスコンサルタント。１９９６年慶應義塾大学文学部卒業。アートパブリッシャーで国内外の新進アーティストのＰＲやプロモーション企画等を手がけた後、半年間のアメリカ単独旅行を経て、２０００年４月から２００１年８月まで東京ディズニーシー建設プロジェクトで通訳として勤務。２００２年ロサンゼルスに移住。２００３年１月、ロサンゼルス・ドジャースに１度目の入社。シーズン後退職し、同年１１月より香港ディズニーランド建設プロジェクトにコーディネーターとして参加。２００５年に帰米後、３カ月間のイタリア語学留学を経て、アメリカのオンラインゲームタイトルを日本語ローカライズする会社の立ち上げに関わる。２００８年１月、ドジャース復帰。２０１９年１１月に退職後、日米でスポーツビジネス関連のコンサルタントとして活動を開始し、パシフィックリーグマーケティング株式会社の海外事業開発ディレクターに就任。２０２０年開校した開志専門職大学（新潟県）の特別講師も務めている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
稲垣 弘則
　西村あさひ法律事務所弁護士。２００７年同志社大学法学部卒業、２００９年京都大学法科大学院修了、２０１０年弁護士登録。２０１７年南カリフォルニア大学ロースクール卒業（ＬＬ．Ｍ．）、２０１７年〜２０１８年ロサンゼルスのＳｈｅｐｐａｒｄ，Ｍｕｌｌｉｎ，Ｒｉｃｈｔｅｒ　＆　Ｈａｍｐｔｏｎ　ＬＬＰ勤務。２０１８年〜２０２０年パシフィックリーグマーケティング株式会社出向、２０１９年〜ＳＰＯＲＴＳ　ＴＥＣＨ　ＴＯＫＹＯメンター、２０２０年〜ＩＮＮＯＶＡＴＩＯＮ　ＬＥＡＧＵＥ　ＡＣＣＥＬＥＲＡＴＩＯＮメンター、２０２１年〜経済産業省・スポーツ庁「スポーツコンテンツ・データビジネスの拡大に向けた権利の在り方研究会」委員。スポーツビジネスにおける実務経験を活かしつつ、日本企業やスタートアップを含めたあらゆるステークホルダーに対してスポーツビジネス関連のアドバイスを提供している(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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